Usual Software Engineer

よくあるソフトウェアエンジニアのブログ

How Google Worksを読んで思った組織デザインのこと

How Google Worksを冬休みに読みました。
たくさんエンジニア企業らしい良い部分が詰まっていて
なかなか気持ちが高ぶりました。
そうだよねー、そうなったらいいよねー、と同意する部分が多かったですが
中には新しい発想が得られた内容もあったので一つピックアップして書き残しておきます。

組織デザインは難しい

一つのチームはピザ二枚で足りるぐらいの規模にとどめなければならない、
というジェフ・ベゾスが提唱していたピザ二枚のルールは有名ですね。
基本的にチームの人数はなるべく少ない方が
開発スピードにしてもコミュニケーションコストにしてもメリットが多いと思っているので
ずっと チームの人数が少ないことは良いことだ と思ってきました。
ただHow Google Worksの中で「大勢でなければ追いつかなくなることもある」
「小さなチームが否定されなければチームが大きくなるのは構わない、成長する会社には両方必要だ」
みたいなことが書かれていて、現状の自分のチームの状況が重なって浮かんできました。

いまチームが15人ほどになり、8人ほどの人数の時にうまくまわっていたことが
なかなかうまくいかずもどかしさを感じていました。
人数が増えることでどうしても伝えたいことが浸透しづらくなったり
アメンバーとの共通認識を持てていない人が増えることでチームの判断と行動が鈍くなったりするので
かなり悩んだ挙句どうにか2分割にする案や階層的なマネージメントをする案を採用しようとしていました。

人数が増えるとどうやってもマネージメントが行き届かなくなります。
昔自分がただの1メンバーの立場であった時は
「追いつかないから必要な場所にメンバーを増やせばいいじゃん」とか
マネージャーの立場になった時は
「現状でやりくりする方が全体のスピードが落ちないからメンバーは増やさないほうがいい」とか
そういった意見、もしくはその逆の意見を持っていました。
でもやっぱり大きなことを成し遂げるために本当に必要なメンバーを増やすべき時があるんですよね。
(炎上プロジェクトにとりあえず人増やしとけ的な考えのことはどうでもいいです)

では人が増えた時に何が重要なのかというと少人数のチーム制を保つことでもなく、
厳重な階層構造の体制でもなく、 自主性 に尽きると思いました。

Googleには「7のルール」というものがあるそうです。
「マネージャーは最低七人の直属の部下を持つこと」というルールで、
これのおもしろいのが、 最高七人ではなく最低七人 だという部分です。
かつてマネージャー全廃をしたことがあるGoogleらしいところでもあり、
七人というかそれ以上に部下を持っているとそれぞれをマイクロマネージメントしている時間などないので
マネージャーのによる監督を抑えることができ権限が与えられることで各々が自主性を持って動くことができます。
組織をフラットに保つべきだというのも、メンバーがトップの近くにいたいからではなく
意思決定者と直接折衝して仕事をやり遂げられるからだという発想もとても理想的です。

ただ誰もがこのHow Google Worksでいうスマートクリエイティブではないので
マネージメントをしなくても勝手に良い方向にいくかというとそんなことはありません。
なのでメンバーの自主性を煽って発揮させるような環境のマネージメントが重要です。
人数が増えても各々がプロダクトに対して向き合って自律的に動くことができればデメリットははねのけられます。
組織デザインに完全な正解はないので、具体的に何をするのかと言われるとその時々によるので難しいですが。
時には改善合宿で1人1案を提出してもらうなど、放っておくだけにしない仕組み作りは
立派なマネージメントになっているとも考えられます。


おまけですが「20%ルール」について。
エンジニアが仕事時間の20%を好きなプロジェクトに使うのを認める制度で、これも有名ですが
実際には夜や週末を使って20%ルールのプロジェクトをする社員も多いらしく
「120%ルール」といったほうが妥当かもしれないと書いてあるぐらいだったので
そりゃ素晴らしいプロダクトもたくさん生まれるだろうなと感動しました。 Googleではない僕らも120%ルールならやっていると思いますが、こういう発想の人たちが集まれば
本当に良いプロダクトが生み出せると思ってます。
ちなみに残業のやらされ仕事で自分の時間が奪われることは残念ながらここでいう120%ルールには該当しませんww
自分の自由な時間の時にも自分の好きな仕事(というか夢?)のことに費やす人と
そういった発想が全くない人との差はかなり大きいでしょうね。
プロのスポーツ選手やアーティストも一緒でしょうし。
そういう人だけを採用する企業文化であれば20%ルールのような仕組みも当然のように受け入れられそうです。